インターンシップが増加傾向にある。ＨＲ総研の調査では、インターンシップ参加について「０社」と回答した文系の学生は、平成２７年卒業生で４３％だったのに対し、２８年卒業生では１４％にとどまったことがわかった。「４社以上」でインターンシップを行った学生は１７％に達しており、インターンシップはすでに就職活動の一環として行われているようだ。
文部科学省が公表した平成２６年度の「大学等におけるインターンシップ実施状況」調査の結果によると、学生のインターンシップを単位認定している大学（学部・大学院）は５６６校（前年度５４２校）となっており、大学側もインターンシップを支援していることがわかる。
ノウハウや前例がないなど消極的な対応に終始してしまうため、中小企業ではインターンシップが活用されていないと言われている。学生の大企業志向は根強いが、すべての学生が大企業に就職できるわけではない。学生を確実に就職させたい学校側も中小企業との交流を望んでいるという事実もある。インターンシップを導入し、仮に新卒採用に活かしきれなかったとしても、大企業を数年で退職した者たちが戻ってくる可能性もある。新たな採用手段として検討する余地はあるのではないか。
