（公財）日本生産性本部の余暇創研は、２０２２年の余暇活動状況について、アンケート調査および各業界の市場分析を検証して取りまとめた「レジャー白書２０２３」を発行する。
国内観光旅行をはじめとする外出を伴うレジャーが参加人口上位に戻り始める一方で、動画鑑賞や読書などの在宅レジャーも引き続き上位となっている。余暇関連市場規模は前年比１２．７％増の６２兆８，２３０億円となるが、コロナ禍前の２０１９年の市場規模には届いていない。本白書の主なポイントは以下の通り。
○余暇活動の参加人口は、「国内観光旅行」（４，０８０万人）が２０１９年以来の首位となった。「動画鑑賞」「読書」など在宅レジャーも引き続き上位となるも、参加人口は増加しなかった。一方「外食」「ドライブ」などの外出を伴う種目に参加人口の増加がみられる。○仕事より余暇を重視する回答者の割合が年々増加傾向。回答者の６割以上が余暇を重視。
○部門別では、スポーツ部門は前年比７．８％増で、ゴルフ・フィットネス等堅調。趣味・創作部門は同６．０％増で、コンサート、演劇、映画などのシアター系鑑賞が増加。娯楽部門は同 １１．３％増、観光・行楽部門は同３１．０％増で、旅行復調もコロナ禍前の水準は遠く、海外旅行の戻りは遅い、など。
■参考：公益社団法人日本生産性本部｜レジャー白書２０２３｜
