帝国データバンクは上場している食品主要１０５社の６月１日時点での価格改定動向調査結果を発表した。それによると、値上げ食品は２０２２年に１万７８９品目に達することが判明した。
このうち、約６割の６２８５品目では６月までに値上げが行われ、７月以降も値上げラッシュが続く。各品目の価格改定率は平均で１３％。値上げ要因は原油高に伴う物流費や原材料費の値上がり、円安による輸入コストの上昇など。
食品分野別に値上げとなった品目を見ると、最も多いのはカップラーメンや冷凍食品など加工食品で４２８８品目だった。小麦価格と油脂の調達価格高騰を背景にした値上げが多い中、原油高に伴う物流コストの上昇、食肉など円安による輸入食材の上昇といった影響が広がっている。次いで多いのは酒類・飲料で２２６３品目。ビール類などでは麦芽・トウモロコシなどの価格上昇も反映して、１４年ぶりの値上げラッシュとなる。炭酸飲料など清涼飲料水もペットボトルや缶の原料費高騰、物流費の上昇といった負担増を背景に、価格が引き上げられるケースが目立つ。
以下、ドレッシングやマヨネーズなど調味料（２１５３品目）、スナック菓子やアイスクリームなど菓子（７２２品目）、パン（４５４品目）などが続いている。
■参考：帝国データバンク｜【速報】「食品主要105社」価格改定動向調査（6月）｜
