少子高齢化や年金財源の問題など、ここにきて働ける人は生涯現役でいられる社会を目指す動きが活発化している。実際、就労意欲の高い高齢者は少なくない。そのために必要となるのは心身の健康と言えるだろう。
厚生労働省が発表した「国民健康・栄養調査」結果によると、年収による生活習慣に大きな差があることが明らかとなった。たとえば、世帯所得６００万円以上の世帯員に比較して２００万円未満及び２００万円以上４００万円未満の男性は野菜の摂取量が有意に少なくなっている。また、習慣的に喫煙している者は男性では２００万円未満及び２００万円以上４００万円未満、女性では２００万円未満で有意に多い結果となっている。そのほか、歩数の平均値、生活習慣病のリスクを高める量の飲酒、不十分な睡眠、検診の未受診率、痩せている者、歯の本数が２０歯未満の者など、健康に大きな影響を与える要素について所得による明確な差があることが明らかとなっている。
国が推奨する生涯現役のためにはなによりも心身の健康が大事となる。所得による格差が生じている現実を踏まえて、各自で食事や睡眠、喫煙、飲酒など、様々な生活習慣を見直し、将来の自分自身への投資を怠らないように心がけたい。
■参考：厚生労働省｜平成30年「国民健康・栄養調査」の結果 ～所得により生活習慣や食生活に差～｜
