日本政策金融公庫農林水産事業が行った３０年上半期消費者動向調査で、現在の食の志向が「健康志向」の高まりや「簡便化志向」の弱まりなどの動きを見せつつも、引き続き「健康志向」「経済性志向」「簡便化志向」が３大志向であることがわかった。
消費者の現在の食の志向は「健康志向」が４５．７％で、２９年７月の前回調査に比べ２．８ポイント上昇、過去最高だった２６年１月の４６．６％に迫った。前回調査で過去最高の３１．７％を記録した「簡便化志向」は１．９ポイント低下し２９．８％。「経済性志向」は３５．３％と横ばい。３大志向以外では「安全志向」（１８．６％）、「手作り志向」（１７．８％）がそれぞれ３ポイント以上低下した半面、「美食志向」（１５．５％）が２半期連続で伸長、１年前と比べ５．５ポイント上昇した。
「購入時に国産品かどうかを気にかけるか」の問いには、「気にかける」の割合は７３．４％。「気にかけない」が２４．２％で８．０ポイントと大きく上昇、約４人に1人が国産であることを「気にかけない」という結果になった。これは２４年７月調査（２６．９％）以来の高い割合。輸入食品に対するイメージについては「安全面」「味」「色・形」等のマイナスイメージが低下傾向にあることもわかった。
■参考：日本政策金融公庫｜食の志向 「健康志向」が上昇し、過去最高に迫る＜平成30年度上半期消費者動向調査＞｜
