東京商工リサーチは「２０２２年のパチンコホールの倒産状況」を調査、その結果を発表した。
それによると、倒産件数は前年比２．１倍の３９件と急増、過去１０年間では最多となった。同社はその要因として、（１）２０年以降、新型コロナの感染が広がり、全国のパチンコホールが休業を要請された（２）２２年１月末に５号機が完全撤去され、射幸性の低い６号機への入れ替え負担が増え、小・零細規模のホールの体力が低下した（３）起爆剤と期待されたスマートパチスロ（スマスロ）が２２年１１月から導入されたが、新規客は目論見通りに増えていないーことなどを挙げている。
今後の見通しについて、同社は「４月にはスマートパチンコ（スマパチ）も発売されるが、スマスロと同様に多額の投資が必要で、資金力のある大手が先に遊技台やユニット、工事業者などを押さえ、資金力に劣る小・零細規模のホールとの導入数に差が出る。
また、遊技人口の減少や６号機のｄ入れ替え、人手不足、電気代などの光熱費上昇と、運営コストが日増しに膨れ上がる」とした上で、「小規模や資金力の乏しいパチンコホールの脱落はこれから本格化し、その後は生き残った、資金力のあるホール同士の熾烈な競争による大淘汰時代が始まりそうだ」と予想している。
■参考：東京商工リサーチ｜パチンコホールの倒産が過去10年で最多、大淘汰時代に突入か｜
