東京商工リサーチが発表した「２０２１年の喫茶店の休廃業・解散の調査」結果によると、休廃業・解散が１００件（前年比２６. ５％増 ）に達し、過去最多を記録した。
同社は「大手チェーンやコンビニコーヒーとの競争に加え、昨今の輸入コーヒー豆の高騰も痛手となった。コロナ禍で生活様式が変化し、商談や時間つぶし、勉強などの需要も減っている。先行きが見えず、債務超過に転落する前に廃業を決断したとみられる」と分析している。また、今後については「オミクロン株の流行拡大で、１月に入り、 まん延防止等重点措置が東京などに適用された。在宅勤務が増え、需要回復は期待できない。 ２２年は廃業だけでなく、息切れによる倒産増の可能性も高まっている」と危惧している。
２１年の喫茶店の休廃業・解散は調査を開始した２０００年以降、最多だった１８年（８４件）を大幅に上回った。一方、２１年の喫茶店の倒産は６１件（前年比８．９％減）にとどまった。同社は減少した理由について「コロナ関連の休業補償金や持続化給付金、ゼロ・ゼロ融資などの資金繰り支援が下支えした」と話している。休廃業・解散と倒産の合計は１６１件で、これまで最多の２０年（１４６件）を１５件上回り、過去最多となった。
■参考：東京商工リサーチ｜「喫茶店」の廃業、2021年は過去最多の100件｜
