労働力人口の減少を見据え、高年齢労働者の労働力化が求められている。高年齢労働者の場合、現在の職場で定年後再雇用というケースが多い。一般的に再雇用にあたって雇用条件が引き下げられるため、高年齢労働者のモチベーションを維持することは企業にとって大きな課題となっている。
明治安田生活福祉研究所が共同で行った５０～６９歳の男女を対象にした調査によると、役職定年により９０％以上の労働者が年収減となり、肩書と収入の両方を奪われるためか、その約６０％はモチベーションが下がったと回答している。
定年前の正社員のうち、現在の勤務先に限らず定年後も就労希望者は約８０％。興味深いのは就労を希望しているものの、「働きたいが働けない状況」と回答した者が約２０％もいることだろう。働けない理由に家族の介護や肉体的な衰えをあげる者も少なくないが、働く場所の見込みがないことを理由にしている者もおり、ミスマッチが生じていることがわかる。
働く理由は６０代前半で「日々の生計の維持」、６０代後半は「生活のハリ・生きがい」がトップになっている。「高年齢」で一括りにせず、それぞれのライフステージ等を考慮した上で、高齢者の戦力化を図ることが望ましい。
