東京商工リサーチが発表した「上場ビジネス・シティホテル（１３社、１５ブランド）の客室単価と稼働率の調査」結果によると、２０２４年１０―１２月期の客室単価はコロナ禍と比較可能な１２ブランド（１１社）で、平均１万６２８９円（前年同期比１７．８％増）に上昇。コロナ禍で最安値の２１年の平均８１７１円から９９．３％増と約２倍に上昇した。客室稼働率はすべてで７０％を超えた。このうち、７ブランドは８０％以上の稼働率と絶好調だ。円安がインバウンド需要の追い風となり、ホテルの客室予約は国内旅行客と訪日観光客で争奪戦が激しさを増す見通しだ。
ビジネスホテルではコロナ禍前と比較可能な８ブランドの稼働率は、２０年１０―１２月が５８．０％で最低だったが、２４年は８２．２％に上昇。客室単価は２１年の６７９４円が最安値だった。２４年１０―１２月の客室単価は１万３９８６円で、コロナ禍の２１年の６７９４円を７１９２円も上回った。一方、シティホテル４ブランドは、２０年１０―１２月期の稼働率は２６．１％と２０％台まで低下したが、２４年は８０．４％まで上昇。客室単価は２１年１０―１２月に１万９０４円まで低下したが、２４年は２万８９７円と大幅に上昇し、２万円台に乗った。
■参考：東京商工リサーチ｜ホテル業界 インバウンド需要と旅行客で絶好調 稼働率が高水準、客室単価は過去最高が続出｜
