増加するメンタル不調者 過半数の企業に存在


業務の多様化や過重労働など様々な職場環境に起因した精神的な不調を訴える従業員(メンタル不調者)が増えている。エン・ジャパン株式会社が行ったメンタルヘルス対策についてのアンケート調査によると、メンタル不調者が増えていると回答した企業は52%、またメンタル不調者が在籍しているとした企業は58%に達していることがわかった。

この調査は人事担当者向け中途採用支援サイトを利用している企業の人事担当者を対象に行ったもので、697社から回答を得ている。メンタル不調の要因として人事担当者が想定しているものは「職場の人間関係」(54%)が最多、以下「本人の性格」(49%)、「上司・部下のコミュニケーション不足」(43%)、仕事量・負荷の増加(36%)、仕事の責任の増大(28%)となった。

強いストレスを感じている従業員が自社にいると思っていない人事担当者もいるようだが、メンタル不調の要因としてあげられている項目のすべてをクリアできている企業など存在し得ないのも事実だろう。メンタル不調による労使間紛争や過労自殺者の発生を未然に防ぐためにも、ストレスチェックの実施を含め、自社の業務内容や労働時間等に応じたストレス状況の把握が求められている。