食の「健康志向」が高まる 消費者動向調査―日本公庫


日本政策金融公庫農林水産事業が行った30年上半期消費者動向調査で、現在の食の志向が「健康志向」の高まりや「簡便化志向」の弱まりなどの動きを見せつつも、引き続き「健康志向」「経済性志向」「簡便化志向」が3大志向であることがわかった。 

消費者の現在の食の志向は「健康志向」が45.7%で、29年7月の前回調査に比べ2.8ポイント上昇、過去最高だった26年1月の46.6%に迫った。前回調査で過去最高の31.7%を記録した「簡便化志向」は1.9ポイント低下し29.8%。「経済性志向」は35.3%と横ばい。3大志向以外では「安全志向」(18.6%)、「手作り志向」(17.8%)がそれぞれ3ポイント以上低下した半面、「美食志向」(15.5%)が2半期連続で伸長、1年前と比べ5.5ポイント上昇した。

「購入時に国産品かどうかを気にかけるか」の問いには、「気にかける」の割合は73.4%。「気にかけない」が24.2%で8.0ポイントと大きく上昇、約4人に1人が国産であることを「気にかけない」という結果になった。これは24年7月調査(26.9%)以来の高い割合。輸入食品に対するイメージについては「安全面」「味」「色・形」等のマイナスイメージが低下傾向にあることもわかった。

■参考:日本政策金融公庫|食の志向 「健康志向」が上昇し、過去最高に迫る<平成30年度上半期消費者動向調査>|

https://www.jfc.go.jp/n/findings/pdf/topics_180911a.pdf